インプラントにかかる医療費が知りたい！ローンや医療費控除は利用できる？

インプラントの医療費控除とは？

医療費控除とは1年間（1月1日から12月31日）にかかる医療費が10万円を超えた場合に、所得税や住民税が軽減される制度です。インプラントの費用にはこの医療費控除が適用でき、確定申告の際に所定の手続きをおこなうと、支払った税金の一部が還付されます。またこの制度は生計をひとつにする家族全員に適用されるため、自身の医療費のみならず扶養している家族の医療費との総額で申請が可能です（ただし200万円が上限）。
その対象となる金額は以下の計算式にて算出します。下記で算出された医療費控除対象額に所得に応じた税率を掛けたものが、実際に還付される金額になります。

医療費控除対象額の算出法

医療費控除対象額（上限200万円）＝（医療費の総額）－（保険金などの補てん金）－（※10万円）
※年収200万円未満の場合は、総所得金額の5％

医療費控除のポイント

では実際に、医療費控除を申請するうえでのポイントについて解説していきましょう。

確定申告をおこなう

医療費控除を受けるためには、毎年2月16日から3月15日までに実施される確定申告をおこなわなければなりません。会社から給与を貰っている方やパート・アルバイトの方もお住まいの地域を管轄している税務署に、必要事項を記入した確定申告書と医療費明細書の提出が必要です。提出法は所轄の税務署に持参するほか、郵送やインターネット（e-TAX）でも受けつけています。

デンタルローンやクレジット払いでも医療費控除の申請は可能

インプラントの費用の支払いにデンタルローンやクレジット払いを利用した場合でも、医療費控除は受けられます。ただし控除の対象となるのは金利や手数料をのぞいた費用（元金）となります。

もし申請を忘れても「5年間」の猶予期間がある

医療費控除は基本的に医療費を払った翌年の確定申告で申請をおこないますが、もし忘れてしまった場合でも過去5年間分まで還付金が受けられます。したがって医療費にかかったレシートや明細書、領収書などはしっかり保存しておきましょう。

領収書やレシートは自宅で5年間の保存が必要

かつては申告の際に医療費を証明できるレシートや領収書、明細書等の提出が必要でしたが、現在はこれらの提出は不要となっています。ただし、これらの書類は自宅にて5年間の保存が義務付けられているため、捨てずに保管しておきましょう。

医療費控除の対象になる費用とならない費用

インプラント治療では、先に挙げた医療費控除対象額の算出法にある「医療費の総額」のうち、控除の対象になる費用とならない費用があるため注意が必要です。以下を参考に、実際の総額に過剰なものが含まれていないか、あるいは不足していなかをチェックしておきましょう。

インプラントで医療費控除の対象になるもの

• インプラント治療にかかった費用（一般的に使用される歯科材料を用いたもの）
• バスや電車など、通院の際に利用した公共交通機関の交通費
• デンタルローンやクレジット払いで、信販会社が立て替えた代金

インプラント費用で医療費控除の対象にならないもの

• 一般的な治療よりも大幅に超過した治療費（特殊な治療など）
• 自家用車で通院した際のガソリン代や駐車料金
• デンタルローンやクレジット払いにおける金利や手数料

まとめ

保険が適用できないインプラント治療は、他の歯科治療と比べても決して安い治療とはいえません。ただ上記で解説したように、医療費控除をうまく利用することで、医療費を軽減することができます。これからインプラント治療をご検討の方は歯科医院で正確な見積もりを出してもらったうえで、ご家族の医療費なども考慮しながら医療費控除における還付金を試算してみてみましょう。
当院のインプラント治療では現金でのお支払いに加え、デンタルローンやクレジット払いによるお支払いにも対応しております。また当院で入れたインプラント及び上部構造には5年間の保証システムを設けておりますので、安心して治療を受けていただくことができます。インプラントをお考えの方は、ぜひお気軽にご相談ください。

料金表ページ「医療費控除」もあわせてご覧ください。